Japan Prize

分野検討委員会とは、国際科学技術財団内に設けられた委員会です。翌々年の日本国際賞の授賞対象となる2分野を選定し、毎年11月に発表しています。また、財団に登録された世界13,000人以上の推薦人(著名な学者・研究者)にジャパンプライズWEB推薦システム(JPNS:Japan Prize Nomination System)を通じて受賞候補者の推薦を求めています。

分野検討委員会委員

委員長 浅島 誠 東京理科大学 副学長
副委員長 橋本 和仁 国立研究開発法人 物質・材料研究機構 理事長
副委員長 宮園 浩平 東京大学 大学院医学系研究科 分子病理学 教授

委員

 

喜連川 優 国立情報学研究所 所長
東京大学生産技術研究所 教授
杉山 雄一 国立研究開発法人 理化学研究所
イノベーション推進センター 杉山特別研究室 特別招聘研究員
高橋 真理子 朝日新聞東京本社 科学医療部
朝日新聞科学コーディネーター
中村 道治 国立研究開発法人 科学技術振興機構 顧問
公益財団法人 国際科学技術財団 理事
長谷川 眞理子 総合研究大学院大学 学長
藤野 陽三 横浜国立大学 先端科学高等研究院 上席特別教授
古谷 研 創価大学 大学院工学研究科 環境共生工学専攻 教授
東京大学 大学院農学生命科学研究科 農学国際専攻 特任教授
山本 正幸 基礎生物学研究所 所長
アドバイザー 久間 和生 内閣府 総合科学技術・イノベーション会議 議員
(役職は2017年11月現在、敬称略、五十音順)

 

2019年(第35回)Japan Prize授賞対象分野

「物理、化学、情報、工学」領域
授賞対象分野: 「物質・材料、生産」

(背景、選択理由)

従来にない性質を持つ物質や材料の発見、開発、そして高度なものづくり技術の開発が、これまで多くのイノベーションを実現し、社会の持続的発展や社会インフラの安全の向上に貢献してきました。
例えば、物質・材料では、新たな機能を有する半導体、高分子、ナノ材料、触媒、磁性材料、あるいは新しい超耐熱、高比強度構造材料などの人工物が設計・合成され、また生産面では、計算科学・データ科学や高分解能・高精度の計測法、ナノ構造の精密制御プロセスなどに支えられる設計・生産技術、あるいは、生産工程の効率化に貢献するロボット技術などの新生産技術が実現しています。
今後、限りある資源を有効に利用し、持続可能な未来社会を築くためには、新機能物質・材料や新構造材料の開発、設計・生産、運用技術などにおいて、既存の概念を打ち破るようなイノベーションが求められています。

(対象とする業績)

2019年の日本国際賞は、「物質・材料、生産」の分野において、新機能を有する物質や材料の開発、社会インフラを支える新構造材料の開発、もしくは設計・生産や運用技術の高度化によって、新しい製品、サービスや産業を創造し、生活の利便性や安全・安心の向上に寄与するなど、飛躍的な科学技術の発展とともに人類社会の持続的発展に大きく貢献し、あるいは大きく発展する可能性のある業績を対象とします。

「生命、農学、医学」領域
授賞対象分野:「生物生産、生態・環境」

(背景、選択理由)

温暖化をはじめとする地球環境変化と人口爆発の中で、環境問題と食糧問題を克服することは人類社会の持続的発展のために急務となっています。そのためには生物生産の場である環境を保全するとともに生物生産性を高め、その利用を生態系と調和させつつ進めることが重要です。
これまで、例えば生産技術の向上、環境適応型品種の改良、環境調和型の生物生産の実現、あるいは生物による有用物質生産能の探求や食品の機能性の開発が進められてきました。
さらに、環境や生態系の保全や修復、生態系が生み出す様々な恵みである生態系サービスの利用、生態系の将来予測などの分野を含めた基礎科学の発展と科学技術イノベーションの創出が求められています。
今後、細分化された既存の個別科学では対応できない生物生産利用、生態・環境の課題に取り組み、地球科学や社会科学、健康・生活科学など様々な分野と連携することもますます必要となっています。

 

(対象とする業績)

2019 年の日本国際賞は、「生物生産、生態・環境」の分野において、画期的な新概念の確立や飛躍的な科学技術の創造・発展・普及をもたらし、生物生産に関する科学技術の進展や生態・環境に関する基礎的な科学の発展により、生態系と調和し、生物と共存した人類社会の持続的発展に大きく貢献し、あるいは大きく発展する可能性のある業績を対象とします。

 

 

2018年(第34回)授賞対象分野

「物理、化学、工学」領域
授賞対象分野: 「資源・エネルギー、環境、社会基盤」

(背景、選択理由)

国連において2015年に採択された持続可能な開発目標(SDGs)に見られるように、環境・資源・エネルギーなどの制約のもとで持続的発展が可能な社会を構築することは人類の大きな目標です。気候変動による影響が顕在化し、都市化が進行する中で、災害に対してもろい地域社会の増加や格差の拡大が懸念されています。
水や資源の開発・利用・リサイクル技術、さまざまなエネルギー関連技術、さらには都市や交通などに関わる社会基盤技術にイノベーションが強く求められています。気候変動を含む環境の予測や対応、防災や減災などレジリアント(強靭)な社会に向けての基盤技術の革新も重要な課題となっています。

(対象とする業績)

2018年の日本国際賞は、「資源・エネルギー、環境、社会基盤」の分野において、飛躍的な科学技術の創造・革新・発展・普及をもたらし、それらを通して人類社会の持続性、地球環境の改善に寄与するなど、社会に大きく貢献する業績を対象とします。

「生命、農学、医学」領域
授賞対象分野: 「医学、薬学」

(背景、選択理由)

様々な疾病の病態メカニズムが解明されるとともに、個別診断やゲノム医療を活用した各個人に対する最適化医療(プレシジョン・メディシン)、さらには再生医療などの画期的な技術が次々に確立されてきています。また、高齢化やライフスタイルの変化にともなう疾患が増加する一方、グローバル化にともない、新興感染症や病原体の薬剤耐性の出現が世界的に大きな問題となっています。
このような時代の変化の中で医学や薬学は、工学や情報科学などとの融合を含む新しい医療の創造と普及、新規医薬の開発・生産、ドラッグデリバリーシステムの開発などを通じて、人々の健康な生活に一層の貢献をすることが期待されます。

(対象とする業績)

2018年の日本国際賞は、「医学、薬学」の分野において、飛躍的な科学技術の発展をもたらし、疾病の「予防」、「診断」、「治療」、「予後の予測」に関する新たな発見や革新的な技術の開発を通じて、人々の健康増進に寄与することにより、社会に大きく貢献する業績を対象とします。

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Japan Prize授賞対象分野(2019年-2021年)

授賞対象分野は基本的に3年の周期で循環します。

毎年、Japan Prize分野検討委員会から向こう3年間の授賞対象分野が発表されます。

「物理、化学、情報、工学」領域
 
「生命、農学、医学」領域
授賞対象分野
授賞対象年(回)
授賞対象分野
物質・材料、生産
2019年(第35回)
生物生産、生態・環境
エレクトロニクス、情報、通信
2020年(第36回)
生命科学
資源、エネルギー、環境、社会基盤
2021年(第37回)
医学、薬学

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