Japan Prize

分野検討委員会とは、国際科学技術財団内に設けられた委員会です。翌々年の日本国際賞の授賞対象となる2分野を選定し、毎年11月に発表しています。また、財団に登録された世界15,000人以上の推薦人(著名な学者・研究者)にジャパンプライズWEB推薦システム(JPNS:Japan Prize Nomination System)を通じて受賞候補者の推薦を求めています。

分野検討委員会委員

委員長 中村 道治 国立研究開発法人 科学技術振興機構 顧問
公益財団法人 国際科学技術財団 理事
副委員長 橋本 和仁 国立研究開発法人 物質・材料研究機構 理事長
副委員長 宮園 浩平 東京大学 大学院医学系研究科 分子病理学分野 教授
委員 喜連川 優 国立情報学研究所 所長
東京大学生産技術研究所 教授
久間 和生 国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構 理事長
杉山 雄一 国立研究開発法人 理化学研究所
バトンゾーン研究推進プログラム 杉山特別研究室 特別招聘研究員
高橋 真理子 朝日新聞社東京本社 科学医療部
朝日新聞科学コーディネーター
中村 栄一 東京大学総括プロジェクト機構 名誉教授・特任教授
長谷川 眞理子 総合研究大学院大学 学長
藤野 陽三 横浜国立大学 先端科学高等研究院 上席特別教授
古谷 研 創価大学 大学院工学研究科 教授
東京大学名誉教授
山本 正幸 東京大学名誉教授
基礎生物学研究所 名誉教授
(役職は2019年4月現在、敬称略、五十音順)

 

2020年(第36回)授賞対象分野

「物理、化学、情報、工学」領域
授賞対象分野: 「エレクトロニクス、情報、通信」

(背景、選択理由)

エレクトロニクス、情報、通信の分野では多様な技術が次々に生まれ、人類社会に大きく貢献してきました。その進展は著しく速く、近年は、人工知能、ビッグデータ、IoT、ロボット、半導体デバイス、光・無線ネットワーク、情報セキュリティなどの基盤技術において革新的な展開が見られます。その結果、例えば、物理空間とサイバー空間が結合されることにより、膨大な情報の蓄積とその高度な解析が可能になり、産業構造や人々の生活様式が大きく変革されつつあります。
こうした技術の進展は、経済発展のみならず社会的課題の解決をもたらし、安全・安心で持続可能な社会、創造性豊かな生活の実現につながることが大いに期待されます。

(対象とする業績)

2020年の日本国際賞は「エレクトロニクス、情報、通信」分野において、科学技術の飛躍的発展をもたらし、新しい産業の創造や生産技術の革新、社会の安全・安心の確保、生活の快適性向上などに大きく寄与した基盤技術やシステム開発、およびこれからの社会の更なる発展を促す可能性が極めて高い基礎的な科学技術に関する業績を広く対象とします。

「生命、農学、医学」領域
授賞対象分野: 「生命科学」

(背景、選択理由)

生命科学は解析技術の進歩とともに近年大きく発展し、生命体のもつ複雑かつ精妙な仕組みが次々と明らかにされてきました。とくに、全遺伝情報とその発現状態を迅速に決定できるDNAシークエンス技術、遺伝情報を狙った方向に改変するゲノム編集技術、細胞内の小器官から脳の複雑な組織に至る様々なレベルの生体構造を可視化するイメージング技術などが確立され、広く使われるようになった今日、生命科学はさらに新しい次元を切り開こうとしています。
生命倫理に配慮しつつ、生命現象の基盤について理解を深めることは、新しい医療の創出や、人類の持続可能な発展のための叡智をもたらしてくれるものであり、人々の幸福に貢献すると期待されます。

(対象とする業績)

2020年の日本国際賞は「生命科学」の分野において、新たな生命現象の発見、パラダイムシフトの提唱、あるいは生命機能のより深い理解を可能にする技術革新など、科学技術の飛躍的発展をもたらし、社会に大きく貢献する業績を対象とします。

2019年(第35回)Japan Prize授賞対象分野

「物理、化学、情報、工学」領域
授賞対象分野: 「物質・材料、生産」

(背景、選択理由)

従来にない性質を持つ物質や材料の発見、開発、そして高度なものづくり技術の開発が、これまで多くのイノベーションを実現し、社会の持続的発展や社会インフラの安全の向上に貢献してきました。
例えば、物質・材料では、新たな機能を有する半導体、高分子、ナノ材料、触媒、磁性材料、あるいは新しい超耐熱、高比強度構造材料などの人工物が設計・合成され、また生産面では、計算科学・データ科学や高分解能・高精度の計測法、ナノ構造の精密制御プロセスなどに支えられる設計・生産技術、あるいは、生産工程の効率化に貢献するロボット技術などの新生産技術が実現しています。
今後、限りある資源を有効に利用し、持続可能な未来社会を築くためには、新機能物質・材料や新構造材料の開発、設計・生産、運用技術などにおいて、既存の概念を打ち破るようなイノベーションが求められています。

(対象とする業績)

2019年の日本国際賞は、「物質・材料、生産」の分野において、新機能を有する物質や材料の開発、社会インフラを支える新構造材料の開発、もしくは設計・生産や運用技術の高度化によって、新しい製品、サービスや産業を創造し、生活の利便性や安全・安心の向上に寄与するなど、飛躍的な科学技術の発展とともに人類社会の持続的発展に大きく貢献し、あるいは大きく発展する可能性のある業績を対象とします。

「生命、農学、医学」領域
授賞対象分野:「生物生産、生態・環境」

(背景、選択理由)

温暖化をはじめとする地球環境変化と人口爆発の中で、環境問題と食糧問題を克服することは人類社会の持続的発展のために急務となっています。そのためには生物生産の場である環境を保全するとともに生物生産性を高め、その利用を生態系と調和させつつ進めることが重要です。
これまで、例えば生産技術の向上、環境適応型品種の改良、環境調和型の生物生産の実現、あるいは生物による有用物質生産能の探求や食品の機能性の開発が進められてきました。
さらに、環境や生態系の保全や修復、生態系が生み出す様々な恵みである生態系サービスの利用、生態系の将来予測などの分野を含めた基礎科学の発展と科学技術イノベーションの創出が求められています。
今後、細分化された既存の個別科学では対応できない生物生産利用、生態・環境の課題に取り組み、地球科学や社会科学、健康・生活科学など様々な分野と連携することもますます必要となっています。

(対象とする業績)

2019 年の日本国際賞は、「生物生産、生態・環境」の分野において、画期的な新概念の確立や飛躍的な科学技術の創造・発展・普及をもたらし、生物生産に関する科学技術の進展や生態・環境に関する基礎的な科学の発展により、生態系と調和し、生物と共存した人類社会の持続的発展に大きく貢献し、あるいは大きく発展する可能性のある業績を対象とします。

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Japan Prize授賞対象分野(2020年-2022年)

授賞対象分野は基本的に3年の周期で循環します。

毎年、Japan Prize分野検討委員会から向こう3年間の授賞対象分野が発表されます。

「物理、化学、情報、工学」領域
 
「生命、農学、医学」領域
授賞対象分野
授賞対象年(回)
授賞対象分野
エレクトロニクス、情報、通信
2020年(第36回)
生命科学
資源、エネルギー、環境、社会基盤
2021年(第37回)
医学、薬学
物質・材料、生産
2022年(第38回)
生物生産、生態・環境

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