授賞理由

高橋裕博士は、戦後わが国で生じた多くの洪水について現地調査と綿密なデータ解析を行い、明治以来の堤防による河川改修や開発に伴う流域の変貌によって洪水規模が増大したことを学術的に明らかにした。これを基に、水害と社会との関係に着目し、これまでのように堤防などの構造物のみによる治水政策から転換し、流域とのかかわりにおいて治水政策を進めるべきことを著書「国土の変貌と水害」（1971年）において提唱した。

この概念に基づいて1980年から流域において調節池や地下浸透施設などを配置して洪水流出を抑える総合治水の施策が、開発によって水害が激化した都市域の17河川を皮切りに全国へと展開され、水害軽減に多大な効果をもたらした。

さらに博士は、著書「河川工学」（1990）において河川の歴史、河川環境、健全な水循環や河川計画への住民参加の重要性を指摘し、治水・利水と環境を統合した新しい河川工学の分野を切り拓くとともに、水を基軸とした国土マネージメントの概念を確立した。この高橋博士の概念は、従来の治水・利水機能に河川環境を加え、併せて住民参加の規定をも盛り込んだ1997年の河川法改正の礎となり、国の行政をも動かす大きな成果となり結実した。この河川法は、今も世界で最も進んだ河川法の一つである。

一方、海外においては、高橋博士は自然や社会がわが国と似通っているアジアモンスーン地帯に属する13か国の協力体制を構築し、この分野に関する地域協力や人材育成に尽力した。このため博士の思想は各国の具体的対策に取り入れられ、河川災害の軽減や河川環境の改善に大きく貢献した。特に、1991年にバングラデシュで約14万人の犠牲者を出したサイクロンでは、国連報告書で「堤防整備よりも避難のための情報提供やシェルターの整備を充実すべし」という提言を責任者としてとりとめた。その提言に基づくODA援助による整備の結果、2007年に発生した同規模の高潮災害での犠牲者は約4千人に止まった。

こうした高橋博士の活動に対し、水資源分野で最も権威がある International Journal of Water Resources Development誌では、2009年に初めて個人を取り上げた特集を組み、博士のアジアモンスーン地帯における水資源・治水への多大な貢献を称えている。

このように高橋博士は、堤防やダムなどの構造物のみに頼る治水政策を本質的に革新し、雨水貯留・浸透技術なども組み合わせた社会システムとしての流域治水というグローバルに通用する普遍的概念を創出した。さらにその概念を海外においても具体的施策として展開し、各国の水災害軽減に貢献した。この高橋裕博士の業績は、社会の繁栄と平和をもたらした点において高く評価でき、「資源、エネルギー、社会基盤」への貢献を称える2015年Japan Prizeにふさわしいと考える。