Japan Prize 「日本国際賞」
1981年、「世界の科学技術の発展に資するため、国際的に権威のある賞を設けたい」との日本政府の構想に民間からの寄付を基に設立され、1983年に閣議了解を得て実現したものです。
The Japan Prize Foundation 「国際科学技術財団」
1982年に設立された公益財団法人 国際科学技術財団はJapan Prizeによる顕彰事業のほかに、若手科学者の育成のための研究助成事業や、中高生を対象とした"やさしい科学技術セミナー"の開催など科学技術のさらなる発展に貢献するための活動をしています。
主要ニュース
- January 11, 2022
- November 11, 2021
- 2023年日本国際賞受賞候補者推薦受付開始
- July 31, 2021
- April 14, 2021
- 2021年日本国際賞「平成記念研究助成」採択者発表
- March 16, 2021
- 2020/2021年Japan Prize（日本国際賞）授賞式及び関連行事の再延期について
- January 29, 2021
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2021年 Japan Prize（日本国際賞）受賞者決定
「資源、エネルギー、環境、社会基盤」分野
マーティン・グリーン博士（オーストラリア）
ニューサウスウェールズ大学 教授
「医学、薬学」分野
バート・フォーゲルシュタイン博士（米国）
ジョンズ・ホプキンス大学 教授
ロバート・ワインバーグ博士（米国）
ホワイトヘッド研究所 研究員
マサチューセッツ工科大学 教授
2021 Japan Prize News No.64 - March 17, 2020
- February 4, 2020
2020年（第36回）Japan Prize（日本国際賞） 受賞者決定
「エレクトロニクス、情報、通信」分野
ロバート・ギャラガー 博士（米国）
マサチューセッツ工科大学名誉教授
「生命科学」分野
スバンテ・ペーボ 博士（スウェーデン）
マックス・プランク進化人類学研究所 教授
2020 Japan Prize News No.63 2020年（第36回）Japan Prize受賞者発表記者会見写真集
- September 2, 2019
- ９月１日より「日本国際賞平成記念研究助成」の募集を開始しました。（受付終了）
- August 29, 2019
- ９月１日より「日本国際賞平成記念研究助成」の募集を開始します。ご期待下さい。
1． 助成対象
「社会的課題の解決に資するための知識統合・連携型研究」を広く募集します。
・理系、文系を問わず応募が可能です。
・応募者自らが考える「目指したい世界とその実現に向けた課題」を提示してください。
・科学技術や人文・社会科学等の専門分野を超える人達の国際的な連携をエンカレッジします。
・文化・芸術分野との融合も可能です。2． 応募資格
（1） 年齢制限はありませんが、45歳程度までの人材の発掘を考えています。
（2） 個人あるいは少人数のグループの提案を奨励します。
（3） 国内の大学、公的機関、企業、市民組織等に所属し、助成期間を通じ当該研究を継続できること。
（4） 研究担当者は所属組織の長（学科長、学部長、研究所長等）の承認を受けること。3． 助成件数及び助成金額
1件500万円～1000万円程度 4～8件程度 - May 10, 2019
- 小宮山理事長が「日本国際賞平成記念研究助成制度」を発表
4月8日に行われたJapanPirze式典では小宮山理事長より、第1 回以来、永年に亘りご臨席頂いた天皇皇后両陛下に対する心よりの謝意の表明共に、新たな研究助成制度である「日本国際賞平成記念研究助成」を2019 年からスタートすると発表がありました。
これは、永年、若手科学者の研究活動にご関心を寄せられ、激励されてこられた両陛下にちなんで命名されたものであり、天皇陛下がJapanPirzeにお示しいただいたご厚情への深い感謝の意を表すと共に、それを永く形に残したいという当財団の願いが込められています。現行の「若手支援研究助成制度」を大幅に改編、強化し、若手科学者の皆さんがより自由で柔軟な発想の下、研究に挑戦できるよう支援してまいります。 -
- April 11, 2019
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2022年
2021年
平成記念研究助成受付終了
2020年
第36回日本国際賞授賞式及び関連行事の延期について
今般のコロナウイルス感染症の発生を受け、弊財団理事会において標記行事の実施可否を検討いたしました。海外在住の受賞者の来日が困難な状況にあり、また感染拡大を防ぐために大規模な行事を自粛すべき状況にあります。
これらを勘案し、令和２年4月15日に東京国立劇場にて開催を予定しておりました第36回日本国際賞授賞式及び祝宴を含む一連の関連行事を延期し、令和3年4月開催を計画する第37回の行事と合同開催することといたしました。
