Japan Prize 「日本国際賞」
1981年、「国際社会への恩返しの意味で、日本に科学技術の分野で世界的な賞を作ってはどうか」との日本政府の構想に民間からの寄付を基に設立され、1983年に閣議了解を得て実現したものです。
The Japan Prize Foundation 「国際科学技術財団」
1982年に設立された公益財団法人 国際科学技術財団はJapan Prizeによる顕彰事業のほかに、若手科学者の育成のための研究助成事業や、中高生を対象とした"やさしい科学技術セミナー"の開催など科学技術のさらなる発展に貢献するための活動をしています。
主要ニュース
- April 14, 2021
- 2021年日本国際賞平成記念研究助成採択者発表
- March 16, 2021
- 2020/2021年Japan Prize(日本国際賞)授賞式及び関連行事の再延期について
- January 29, 2021
-
2021年 Japan Prize(日本国際賞)受賞者決定
「資源、エネルギー、環境、社会基盤」分野
マーティン・グリーン博士(オーストラリア)
ニューサウスウェールズ大学 教授
「医学、薬学」分野
バート・フォーゲルシュタイン博士(米国)
ジョンズ・ホプキンス大学 教授
ロバート・ワインバーグ博士(米国)
ホワイトヘッド研究所 研究員
マサチューセッツ工科大学 教授
2021 Japan Prize News No.64 - November 11, 2020
- 2022年(第38回)日本国際賞受賞候補者推薦受付開始
- September 15, 2020
- March 17, 2020
- February 4, 2020
2020年(第36回)Japan Prize(日本国際賞) 受賞者決定
「エレクトロニクス、情報、通信」分野
ロバート・ギャラガー 博士(米国)
マサチューセッツ工科大学名誉教授
「生命科学」分野
スバンテ・ペーボ 博士(スウェーデン)
マックス・プランク進化人類学研究所 教授
2020 Japan Prize News No.63 2020年(第36回)Japan Prize受賞者発表記者会見写真集
- November 12, 2019
- 2021年(第37回)日本国際賞受賞候補者推薦受付開始
- September 2, 2019
- 9月1日より「日本国際賞平成記念研究助成」の募集を開始しました。(受付終了)
- August 29, 2019
- 9月1日より「日本国際賞平成記念研究助成」の募集を開始します。ご期待下さい。
1. 助成対象
「社会的課題の解決に資するための知識統合・連携型研究」を広く募集します。
・理系、文系を問わず応募が可能です。
・応募者自らが考える「目指したい世界とその実現に向けた課題」を提示してください。
・科学技術や人文・社会科学等の専門分野を超える人達の国際的な連携をエンカレッジします。
・文化・芸術分野との融合も可能です。2. 応募資格
(1) 年齢制限はありませんが、45歳程度までの人材の発掘を考えています。
(2) 個人あるいは少人数のグループの提案を奨励します。
(3) 国内の大学、公的機関、企業、市民組織等に所属し、助成期間を通じ当該研究を継続できること。
(4) 研究担当者は所属組織の長(学科長、学部長、研究所長等)の承認を受けること。3. 助成件数及び助成金額
1件500万円~1000万円程度 4~8件程度 - May 10, 2019
- 小宮山理事長が「日本国際賞平成記念研究助成制度」を発表
4月8日に行われたJapanPirze式典では小宮山理事長より、第1 回以来、永年に亘りご臨席頂いた天皇皇后両陛下に対する心よりの謝意の表明共に、新たな研究助成制度である「日本国際賞平成記念研究助成」を2019 年からスタートすると発表がありました。
これは、永年、若手科学者の研究活動にご関心を寄せられ、激励されてこられた両陛下にちなんで命名されたものであり、天皇陛下がJapanPirzeにお示しいただいたご厚情への深い感謝の意を表すと共に、それを永く形に残したいという当財団の願いが込められています。現行の「若手支援研究助成制度」を大幅に改編、強化し、若手科学者の皆さんがより自由で柔軟な発想の下、研究に挑戦できるよう支援してまいります。 -
- April 11, 2019
-
English subtitles are available. Please switch ON/OFF from the settings icon on the video. - April 8, 2019
-
2019年(第35回)Japan Prize授賞式写真集
- April 8, 2019
- Japan Prize授賞式のライブ配信を行いました。
- January 16, 2019
2019年(第35回)Japan Prize(日本国際賞) 受賞者決定
「物質・材料、生産」分野
岡本 佳男 博士(日本)
名古屋大学 特別教授
中国ハルビン工程大学 特聘教授
「生物生産、生態・環境」分野
ラタン・ラル 博士(米国)
オハイオ州立大学 特別栄誉教授
炭素管理・隔離センター センター長
2019 Japan Prize News No.61 2019年(第35回)Japan Prize受賞者発表記者会見写真集
- June 22, 2018
- 役員人事のお知らせ
公益財団法人国際科学技術財団は、2018年6月22日(金)の評議員会にて下記の通り、役員人事について決定いたしましたのでお知らせいたします。なお前会長の吉川弘之は特別顧問にご就任いただき、これからも大所高所からご指導いただけることとなりました。 -
会長 矢﨑 義雄 人類の平和と繁栄は世界中の人々の共通の願望であり、そのために科学技術が果たしてきた役割は計り知れません。これは未来においても永劫変わることはなく、それを支える一助となるためにJapan Prize(日本国際賞)が創設されました。 これまで13ヵ国94名の科学者が受賞されています。Japan Prizeには、初代会長の松下幸之助をはじめ、創設に携わった多くの方々のそうした強い思いが「畢生(ひっせい)の志」として脈々と受け継がれています。
以来34年、毎年4月に開催される授賞式、祝宴には、毎回、天皇皇后両陛下のご臨席を賜り、国の三権を代表する方々や学界、官界、財界など各界から多くの方々にご出席をいただき、皆で支えていただいています。
今後は会長という立場で、微力ながらこの賞の発展に尽力致したいと存じます。
理事長 小宮山 宏 このたび、国際科学技術財団の理事長に就任いたしました。
これまで9年間、日本国際賞 審査委員会委員長を務めてまいりましたが、数ある優れた研究の中から一件の授賞対象を選定するのは大変な作業でした。
が、一方で、分野別審査部会や審査委員会の識者の方々と率直に意見を交わすことは、誠に緊張感と快感とを伴う作業で大いに気に入っておりました。
今後は理事長として、研究成果のみならず社会への貢献を重視するという、現在、多くの科学賞が向かっている方向を先導してきたという自負のもとに、Japan Prizeがますます発展するよう力を尽くす所存です。
- April 23, 2018
-
- April 18, 2018
-
2018年(第34回)Japan Prize授賞式写真集
- April 17, 2018
- 国際科学技術財団 2018年度研究助成 1件当たり100万円を対象者20名に贈呈
- January 30, 2018
2018年(第34回)Japan Prize(日本国際賞) 受賞者決定
「資源・エネルギー、環境、社会基盤」分野
吉野 彰 博士(日本)
旭化成株式会社 名誉フェロー
名城大学教授
「医学、薬学」分野
マックス・クーパー博士(米国)
エモリー大学医学部教授
ジャック・ミラー博士(オーストラリア)
ウォルター・アンド・イライザ・ホール医学研究所名誉教授
2018 Japan Prize News No.59 2018年(第34回)Japan Prize受賞者発表記者会見写真集
-
2021年
2020年
1997年「医学におけるバイオテクノロジー」分野で第13回日本国際賞(Japan Prize)を受賞された杉村隆博士が2020年9月6日にご逝去されました(享年94歳)。
博士は共同受賞したエームズ博士と共に化学物質の持つ発がん性と変異原性の関係を明らかにし、がんの発生の原因またその予防に極めて重要な貢献をしました。
また当財団の評議員(1992-1996、2010-2014)、理事(1998-2010)として多大なる貢献をいただきました。
ここに在りし日の杉村先生を偲のび、そのご貢献に深く感謝申し上げるとともに、謹んでご冥福をお祈り申し上げます。
第36回日本国際賞授賞式及び関連行事の延期について
今般のコロナウイルス感染症の発生を受け、弊財団理事会において標記行事の実施可否を検討いたしました。海外在住の受賞者の来日が困難な状況にあり、また感染拡大を防ぐために大規模な行事を自粛すべき状況にあります。
これらを勘案し、令和2年4月15日に東京国立劇場にて開催を予定しておりました第36回日本国際賞授賞式及び祝宴を含む一連の関連行事を延期し、令和3年4月開催を計画する第37回の行事と合同開催することといたしました。
2019年
English subtitles are available. Please switch ON/OFF from the settings icon on the video.
2018年